作業療法士の退職金の相場はいくら？年数別・職場別シミュレーション【2026年】

「退職金はいくらもらえる？」「転職したら退職金はどうなる？」という疑問を持つ作業療法士の方は多いでしょう。この記事では、作業療法士の退職金相場を職場別・勤続年数別に比較し、退職金を増やすための転職先選びのポイントも解説します。

作業療法士の退職金相場【職場別比較】

退職金の金額は勤務先の種類・規模・勤続年数によって大きく異なります。まず職場別の相場を確認しましょう。

職場の種類	退職金制度	勤続10年の目安	勤続20年の目安
公務員（国立・都道府県立病院）	あり（退職手当制度）	200〜280万円	600〜900万円
国立病院機構・独立行政法人	あり（公務員準拠）	180〜250万円	500〜800万円
民間大規模病院（200床以上）	あり（就業規則による）	100〜200万円	300〜600万円
民間中小病院・クリニック	あり/なし（施設による）	50〜150万円	100〜400万円
老人保健施設（老健）	あり（中退共加入が多い）	60〜150万円	150〜350万円
社会福祉法人（特養など）	あり（比較的安定）	80〜180万円	200〜500万円
訪問看護ステーション・訪問リハ	あり/なし（規模による）	30〜120万円	80〜300万円

退職金の有無や金額は、転職前に必ず確認することが大切です。PTOT人材バンクなどの専門エージェントは、求人票に記載のない退職金の詳細を職場に確認してくれます。

勤続年数別シミュレーション

代表的なケースで退職金の受取額をシミュレーションしました。

ケース	勤続3年	勤続5年	勤続10年	勤続20年
公務員OT（月給25万円）	約40万円	約80万円	約250万円	約750万円
民間大規模病院OT（月給22万円）	約20万円	約50万円	約150万円	約420万円
老健OT・中退共加入（月給21万円）	約18万円	約42万円	約110万円	約280万円
クリニックOT・退職金なし	0円	0円	0円	0円

同じ20年間働いても、公務員と退職金なしの職場では750万円以上の差が生まれることがわかります。長期的な資産形成を考えるなら、退職金制度の有無は転職先選びの重要な基準です。

退職金に関する注意点と知っておきたいポイント

• 勤続年数のリセット：転職すると勤続年数がリセットされ、退職金も大幅に減少します。同一法人内での異動・転属は継続扱いになることが多いです。
• 中小企業退職金共済（中退共）：加入している施設では、掛金ベースで退職金が積み立てられます。転職後も持ち運び（ポータビリティ）が一部認められる場合があります。
• 確定拠出年金（企業型DC）：退職金の代わりに企業型確定拠出年金を採用している職場もあります。この場合、転職後も個人型DC（iDeCo）に移換できます。
• 退職金にかかる税金：退職金には「退職所得控除」があり、勤続年数が長いほど課税が軽くなります。20年超の場合は特に控除が大きくなります。

退職金を重視した転職先の選び方

老後の資産形成も見据えて転職先を選ぶ際のポイントをまとめます。

1. 退職金制度の有無と計算方法を確認：求人票の「退職金あり」だけでは不十分。計算方式（基本給×支給率か、定額かなど）まで確認する。
2. 長く働ける環境かどうかを見極める：退職金は勤続年数が長いほど有利になるため、定着率・離職率も確認すると良い。
3. 公務員・独法・社会福祉法人を優先：退職金制度が安定しており、長期勤務での退職金額が高い。
4. 転職エージェントで退職金の実績を確認：レバウェルリハビリなどのエージェントは非公開の給与・退職金情報を持っていることが多く、入職前に確認しやすい。

まとめ