PTと類似資格（OT、柔整師、ATなど）における役割の違い

理学療法士（PT）として働いていると、作業療法士（OT）や柔道整復師（柔整師）など、理学療法士と似た資格との違いを聞かれることが少なくありません。また、理学療法士の中には、そうした類似資格を取得して「ダブルライセンス」を目指す人も存在します。

そうした中で、理学療法士と資格の違いを理解しておくことは重要です。そこで今回は「理学療法士（PT）と類似資格（OT、柔整師、ATなど）における役割の違い」について解説します。

理学療法士と類似した職種

理学療法士と似た職種・資格はたくさんあります。その中でも、多くの人が気になっている職種としては以下のような例が挙げられます。

・作業療法士（OT）
・柔道整復師
・アスレチックトレーナー
・スポーツトレーナー
・健康運動指導士
・機能訓練指導員
以下に、理学療法士とそれぞれの職種・資格における役割の違いについて記します。

理学療法士（PT）と作業療法士（OT）の違い

理学療法士と類似資格の中でも、最も理学療法士に近いのが作業療法士です。同じリハビリ関連職であり、名前も似ている上に、病院の中には理学療法士と作業療法士の役割を明確に区別していない職場もあります。

そのため、理学療法士や作業療法士の中にも、各職種における役割の違いを明確に説明できない人もいるほどです。

理学療法士と作業療法士における役割の違いは、主に「リハビリを行う目的」にあります。
具体的には、理学療法士は対象者の「基本動作の獲得」を目的に理学療法を実施するのに対して、作業療法士は「応用動作の獲得」を目的に作業療法を行います。例えば、「歩く」や「立ち上がる」といった基本動作は理学療法士が専門となります。その一方で、「服のボタンを留める」「箸を使って食事を取る」といった応用動作は作業療法士の専門です。

また理学療法士は、主に運動療法や物理療法を用いて運動機能の向上を図り、動作獲得を目指します。その一方で作業療法士は、作業活動を通して運動機能だけでなく精神機能に対するアプローチも実施します。このように、理学療法士と作業療法士には明確な役割の違いがあります。

ちなみに、理学療法士と作業療法士の給料はほとんど差がないのが現状です。

理学療法士と柔道整復師（柔整師）の違い

柔道整復師は「整骨院」や「接骨院」を運営することができる資格です。ただ柔道整復師の中には、理学療法士と一緒に病院で働いている人もいます。例えば、私が最初に勤めていた職場では、柔道整復師がトレーナーという立ち位置で患者さんに対して物理療法や運動療法を指導していました。
また柔道整復師も、一定の講習を受講して試験に合格すれば「運動器リハビリテーション」の点数を加算することができます。

そうはいっても、理学療法士と柔道整復師の役割には明確な違いがあります。本来、柔道整復師の役割は、骨折や脱臼、打撲、ねんざ、挫傷といった急性の症状に対する応急処置です。そして、理学療法士が理学療法を実施するためには医師の指示が必要不可欠ですが、柔道整復師が応急処置を実施するためには医師の診断は不要です。このことが、柔道整復師が整骨院や接骨院を開業できる理由になります。

もちろん、柔道整復師も理学療法士と同じように物理療法や運動療法を用いる場合もあります。ただ、基本的に柔道整復師が対応できるのは、脱臼や打撲、ねんざといったように、疾患が限られています。

その一方で理学療法士は、医師の指示さえあれば、ねんざや脱臼後のリハビリだけでなく、脳梗塞や心臓病後のリハビリなど、さまざまな範囲の疾患に関わることができます。
このように、理学療法士と柔道整復師では役割はもちろんのこと、対象となる疾患にも明確な違いがあります。

ちなみに、理学療法士と柔道整復師の給料は、病院であれば理学療法士の方が高いケースがほとんどです。そうはいっても、当然ながら柔道整復師として整骨院を開業して成功すれば、一般の病院に勤めている理学療法士よりも高い収入を得ることは可能です。

理学療法士とアスレティックトレーナー（AT）の違い

アスレティックトレーナーの資格には、大きく分けて3つの種類があります。その中でも、「日本体育協会」が認定する「公認アスレティックトレーナー（JSA-AT）」は最も有名です。もちろん、公認アスレティックトレーナーは国家資格ではありません。

ちなみに、アスレティックトレーナーと呼ばれる資格には、JSA-AT以外にも以下に記す2つが存在します。
・認定アスレティックトレーナー（JATAC-ATC）：ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会
・全米アスレティックトレーナーズ協会公認アスレティックトレーナー（NATA-BOC公認ATC）：アメリカにおける国家資格

さまざまなスポーツ場面において、選手がより高いパフォーマンスを発揮できるようにサポートするのがアスレティックトレーナーの役割です。例えば、選手が怪我をした際の応急処置や、怪我をした後のスポーツ復帰を目的とした「アスレティックリハビリテーション」などは、アスレティックトレーナーが主に担う役割です。また、怪我予防のためのコンディショニングや、競技能力向上のためのトレーニングなども、アスレティックトレーナーが実施します。

日本には、いわゆる「スポーツトレーナー」と呼ばれている人たちがいます。そして、一般的にスポーツトレーナーの役割はアスレティックトレーナーと同じです。
ただ、アスレティックトレーナーの資格を取得するためには、さまざまな条件をクリアしなければいけません。具体的には、「スポーツトレーナーとしての活動実績がある」「体育協会や日本テニス協会など加盟競技団体からの推薦がある」「指定された講習を受講し検定試験に合格する」といった条件です。

さらに、アスレティックトレーナーの検定試験を受けるための講習は、基礎・専門・現場実習を合計すると900時間を超す内容になっています。
つまり、アスレティックトレーナーの資格は「スポーツトレーナーの中でも、既に実績があり専門的な知識を有している人」しか取得できません。そして、理学療法士の資格を持っている人でも、特にスポーツリハビリテーションに携わりたいと考えている人には、アスレティックトレーナーの資格を取っている人が多く存在します。

このように、アスレティックトレーナーはスポーツ選手との関わりに特化した資格です。
そうはいっても、理学療法士のように国家資格ではないため、病院などに勤めても診療報酬を加算することはできません。そのため、病院などで働く場合には、アスレティックトレーナーの資格を有していても給料などに大きく反映されることはほとんどなく、収入も低い傾向にあります。
もちろん、アスレティックトレーナーとしてプロチームなどと契約しているような人には、一般的な病院勤務の理学療法士よりも高い収入を得ている人もいます。

理学療法士と健康運動指導士の違い

健康運動指導士は、厚生労働省所轄である「財団法人健康・体力づくり事業財団」が認定している資格です。資格を取得するためには、健康・体力づくり事業財団が開催する「健康運動指導士養成講座」、もしくは指定されている大学などで養成講座を修了した後に、認定試験に合格する必要があります。

健康運動指導士の役割は「人々の健康を維持・改善するために、安全かつ適切な運動プログラムを提案・指導する」ことです。
例えば、健康増進施設や特定検診・特定保健指導（メタボ検診）などで運動指導を実施している人もいますし、介護事業所で要介護者に対して運動指導を行っている人もいます。その他にも、スポーツ分野で活躍している健康運動指導士も存在します。
ただ、健康運動指導士は理学療法士と違って国家資格ではありません。もちろん、健康運動指導士が運動を指導しても、リハビリテーションに関する診療報酬を加算することもできません。
健康運動指導士も「生活習慣病管理料」と呼ばれる、糖尿病や脂質代謝異常、高血圧といった生活習慣病に対する管理で加算される点数に関わることはできます。しかし、生活習慣病管理料を算定するために必須ではありませんし、活用している病院は少ないのが現状です。

このように、健康運動指導士が活躍する場面は多くありますが、まだまだ立場が確立されていないのが実状です。
当然ながら、給料に関しても理学療法士よりは低いのが一般的となっています。

理学療法士と機能訓練指導員の違い

機能訓練指導員とは、理学療法士（PT）のように資格ではありません。特別養護老人ホームやデイサービスに配置されていることが必須の職種です。
ただ、機能訓練指導員として働くためには、以下に記すいずれかの資格を有している必要があります。
・理学療法士
・作業療法士
・言語聴覚士
・柔道整復師
・あん摩マッサージ指圧師
・看護師
・准看護師
以上の資格を有している人は、それだけで機能訓練指導員として仕事をすることができます。そして機能訓練指導員が行う仕事内容は、施設の利用者さんに対して、機能の維持・向上を図るための訓練プログラムを提案・実施することです。

例えば、デイサービスの利用者さんに対して、歩行能力向上を目的とした歩行訓練や筋力トレーニング、レクリエーションなどを実施します。また、そのために必要な「機能訓練計画書」を作成するのも機能訓練指導員の仕事です。
このように、機能訓練指導員とは資格ではなく職種であり、理学療法士も働く場所によっては機能訓練指導員と呼ばれます。

ちなみに、給料は基本的に所有している資格によって決まるケースがほとんどです。
今回述べたように、理学療法士と類似した資格・職種にはさまざまなものが挙げられます。理学療法士として働く上では、こうした類似職種における役割の違いを明確に理解しておくことも大切です。

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