理学療法士の賞与(ボーナス)はいくらか?新卒や病院、公務員の違い

理学療法士(PT)として働くときに、賞与(ボーナス)が気になる人も多いです。中には月給だけを意識する人もいますが、月給よりもボーナスの方が年収や生涯年収に大きな影響を与えます。

しかし理学療法士の平均ボーナスがいくらであり、経験年数や病院によってどれくらいの違いがあるかを理解している人は少ないです。ただこれらを知らなければ基準がわからないため、自分自身のボーナス額が高いのか低いのかも判断できません。

ボーナスについて考えるときには、こうした理学療法士における賞与の現状を把握しておくことが大切です。そこで今回は「理学療法士のボーナス」について、現状や職場、立場の影響について解説します。

もくじ

理学療法士の平均賞与(ボーナス)はいくらくらいか?

理学療法士の賞与(ボーナス)は、給料と同じで職場によって違います。賞与に関しては、基本的に規模が大きな病院や介護保険施設などが高く、個人経営のクリニックや訪問リハビリなどは低い傾向にあります。

理学療法士のボーナス額は、厚生労働省が報告している2019年の賃金構造基本統計調査に以下のように記載されています。

出典:2019年の賃金構造基本統計調査

理学療法士の年間平均ボーナス額は64万6,000円です。私は複数の診療所や介護施設を運営するクリニックと、個人経営のクリニックで働いたことがあります。規模が大きなクリニックは年間で約60万円、個人経営のクリニックでは年間約50万円のボーナスでした。

母体が大きな病院や介護保険施設になれば、賞与額はもっと高くなります。実際に大きな病院に勤めている私の知人は、1回のボーナスで80万円を超える額を支給されていました。それほど病院によってボーナス額は違うのです。

ただ、理学療法士のボーナスは平均で64万円前後だということを知っておきましょう。

ボーナスと給料・月収の関係性

先に述べたように、理学療法士のボーナス額は勤める病院によって異なります。ただ基本的に賞与額の算出方法は同じであり、基本給を元に計算されます。例えば以下は兵庫県にあるデイサービス(通所介護施設)の理学療法士求人です。

求人に賞与4ヶ月とあります。これは月収ではなく、基本給の4ヶ月分の額がボーナスとして1年間で支給されるということです。

理学療法士の給料(月給)には、基本給以外に手当が付いています。例えば、扶養手当や住宅手当、役職手当、通勤手当などです。基本的には、これら手当を全て含めた額が月収になります。ただ賞与には、こうした手当は含まれないのです。

そのためこの求人のボーナスは、月収である17万8000円から手当を引いた基本給額を4ヶ月分となります。

例えば以下は、ある理学療法士の給与明細です。

支給合計は31万1600円とあります。ただ、これは扶養手当や通勤費、役職手当を含めた額であり、基本給は27万3000円です。ボーナスを計算するときはこの総支給額(31万1600円)ではなく、基本給(27万3000円)を元に算出されます。

見てわかるように、手当が付くだけで月収は4万円近く違います。これがボーナスに反映さえると勘違いしていると、実際にボーナスが支給されるときに予想していた額と大きく異なることになるため注意してください。

手当額に関しては、求人の詳細や転職サイトのエージェントを介して確認するようにしましょう。

ボーナスがある求人となしの求人は何が違うのか?

理学療法士の求人でも、ボーナスがある求人とボーナスなしの求人があります。転職活動時には、この違いを理解しておくことは大切です。賞与があるかないかで年収が大きく変わるためです。

一般的に、理学療法士の求人には賞与があります。例えば以下は、京都府にある病院の理学療法士求人です。

求人にあるように、年間で基本給の4ヶ月分のボーナスが支給されます。このように、ボーナス額は求人にわかりやすく記載されているのが一般的です。

その一方で賞与がない求人もあります。例えば以下は、愛知県にあるクリニックの理学療法士求人です。

求人票にあるように、この職場は年俸制となっています。年俸制は月給制とは違って1年間の報酬が決まっており、それが12分割されて1ヶ月ごとに支払われる方法です。

年俸制で記載されている求人は基本的に賞与を含んだ額で示されているため、ボーナスはなしと考えてください。もちろん年俸制である大半の求人の年収は、他の月給制の年収と額は変わりありません。年俸にボーナスが反映されているためです。

ただ年俸制の求人を見つけた時には、求人に書かれている年俸額にプラスしてボーナスが支払われることはないと知っておいてください。

またパートや非常勤であれば、基本的に賞与はありません。例えば以下は、愛知県にある老健(老人保健施設)の非常勤理学療法士パート求人です。

この求人にように、パート求人の大半は賞与がありません。もちろん業績によってパートにも賞与が支払われる職場もありますが、良い職場で5~10万円と考えてください。

このように年俸制やパート求人のように、ボーナスなしの求人があることを知っておきましょう。

ボーナスカットされることはあるか?

理学療法士の中には、ボーナスカットを心配している人もいます。確かに、遅刻が多かったり業務態度が悪かったりすれば、ボーナスを下げられる可能性もあるでしょう。ただ基本的には、何も問題を起こさなければボーナスをカットされることはありません

しかし、他にもボーナスカットが行われるケースもあります。病院自体の業績が著しく悪いというケースです。私は病院の業績が悪くてボーナスをカットされた経験が1回だけあります。

賞与は、病院の売上に応じて支給されるのが一般的です。当然、病院の業績が悪くて利益が低ければ、社員に対してボーナスを支払うことができません。

私が経験したボーナスカットは、病院の不祥事によって病院の利益がガタ落ちし、その時期の賞与がゼロになりました。賞与を見越して生活していたこともあり、非常に大変だったことを覚えています。中には車や住宅ローンでボーナス払いを組んでいたために、ボーナスがカットされて困っていた同僚もいました

このように頻度は高くないですが、理学療法士でもボーナスカットの可能性があることは知っておきましょう。

新卒、病院、公務員理学療法士の賞与・ボーナス

それでは理学療法士の賞与(ボーナス)は、経験年数や職場によってどれほど異なるのでしょうか? 以下の3つの立場におけるボーナス額の違いを理解しておくと、理学療法士のボーナスについてある程度把握できるようになります。

  • 1年目新卒理学療法士
  • 病院勤めの理学療法士
  • 公務員理学療法士

以下にそれぞれについて解説します。

1年目新卒理学療法士の賞与(ボーナス)

新卒で1年目の理学療法士では、賞与額は少なくなります。基本給が少ないこともありますが、入職して最初のボーナスは支給されないためです。

基本的に、病院における賞与は夏(6~7月)と冬(12月)の2回支給されます。新卒で就職した場合、入職が4月であるため夏のボーナスは支給されないことがほとんどです。

そのため、新卒で1年目の理学療法士のボーナスは冬の1回だけと考えられます。また1年目の冬は、基本給の1ヶ月分であることが多いです。2019年の賃金構造基本統計調査によると、医療・福祉業界の新卒の初任給は以下のように報告されています。

出典:2019年の賃金構造基本統計調査

介護職なども含むため少し低い額になっていますが、理学療法士の新卒1年目のボーナスは、おおよそ初任給である20万6,000円の1ヶ月分であると考えて良いです。

もちろん、職場によっては夏からボーナスが支給されたり、冬に2~3ヶ月分出たりする職場もあります。ただ基本的には、冬に基本給1ヶ月分の賞与程度であると考えておいた方が無難です。

病院理学療法士の賞与(ボーナス)

それでは、新卒ではなく病院に勤める理学療法士のボーナスはどれくらいになるでしょうか? 一言で病院といっても、職場によって賞与額は大きく変わります。ただ平均して、基本給の3~4.5ヶ月分と考えてください。

例えば以下は、神奈川県にある病院の理学療法士求人です。

求人から基本給が19万円、ボーナスが3ヶ月分とあります。そのため、この求人の年間賞与額は以下のようになります。

基本給19万円 × 賞与3ヶ月 = 57万円

理学療法士の平均賞与額が66万円であると考えると、ややボーナスが低めの求人だといえます。その一方で以下は、京都府にある病院の理学療法士求人です。

求人から基本給が16万7000円、賞与が4.5ヶ月分とあります。ここから賞与額を算出すると、以下のようになります。

基本給16万7000円 × 賞与4.5ヶ月分 = 75.15万円

基本給は低めですが賞与が4.5ヶ月分と多く、年間の賞与額は70万円を超えています。このように一言で病院といっても、職場によって賞与額が異なることを知っておきましょう。転職する際には、必ず事前に年間賞与額を確認しておいてください。

賞与5ヶ月以上の病院求人もある

理学療法士求人の中には、極稀に賞与額が基本給の5ヶ月以上という求人もあります。ただ、おおよその求人におけるボーナス額は3~4ヶ月であり、5カ月以上というのは非常に少ないです。例えば以下は、兵庫県にある病院の理学療法士求人になります。

ボーナスが5ヶ月分を超える珍しい求人になります。こうした年間賞与額が5ヶ月分を超えている求人には、残業が少なかったり、福利厚生が充実していたりする職場が多いです。この兵庫県の求人も「院内託児施設完備」とあります。

つまり、社員のことを考えた職場が多いのです。働きやすい環境作りの一つとして、ボーナスの額を大きくしているのです。

賞与が高いと、「残業が多いのではないだろうか?」「休日出勤があるのではないだろうか?」「休みが取りにくいのではないだろうか?」など、何か理由がないかを疑いたくなります。

しかし実際には、賞与額が大きい職場は働きやすい環境作りに力を入れているところが多いのです。ただあくまで賞与は予定であるため、病院や施設の業績次第で低くなる可能性があることは知っておきましょう。

公務員理学療法士の賞与(ボーナス)

理学療法士の中でも、賞与額が断トツに高いのが公務員理学療法士になります。公立病院などで勤める理学療法士は公務員として扱われるため、ボーナスも公務員と同じ額が支給されるのです。

ちなみに、公務員のボーナスは「期末手当」「勤勉手当」という名前になります。これら2つを合わせた額が公務員の賞与と考えてください。

地方公務員のボーナス額は、総務省のHP内にある地方公務員制度等に記載されています。以下は、地方公務員の地域別における全職員の平均賞与額です。

全国で、東京が最も高く年間で181万4,000円、鳥取県が最も安く148万5,000円となっています。これらは部長などの役職も含めているため高めになっていますが、理学療法士の平均賞与額が66万円と考えると、公務員の賞与額がいかに高いかがわかるのではないでしょうか。

ちなみに以下は、理学療法士15年目で公立病院で主任をしている人の賞与明細書です。

夏季賞与が77万9,000円、冬季賞与が74万円で年間約151万円となっています。これを見ても、公務員理学療法士の賞与が高いことは明らかでしょう。

このように公務員理学療法士のボーナスは、一般的な病院と比べると圧倒的に高くなります。

賞与で生涯年収はどれくらい変わるか?

ここまで述べたように、理学療法士でも職場によって賞与額は大きく異なります。それでは、ボーナス額が異なる職場で勤めた時に、生涯年収はどれくらい変わってくるのでしょうか?

公務員理学療法士は特殊であるため別として、先ほど挙げた2つの病院で生涯年収への影響を考えます。

まず一つ目の神奈川県にある病院の理学療法士求人の賞与額は年間で57万円でした。その一方で2つ目の京都府にある病院の理学療法士求人は、年間賞与額が約75万円でした。

昇給まで考えると複雑であるため、「この額で定年まで働いたときに賞与額だけでどれくらいの違いがあるのか?」を計算します。理学療法士が働き始めるのは、4年生大学卒業で22歳です。定年を65歳と考えると勤続期間は43年になります。毎年の収入が賞与額分だけ差があると考えると、生涯年収に与える額は以下のようになります。

(京都の病院の年間賞与75万円 - 神奈川の病院の年間賞与57万円) × 43年間 = 774万円

1年間にすると18万円ですが、生涯年収で考えると800万円近い差が出るのです。こう考えると、いかにボーナスが高い職場へ転職することが、生涯年収を上げるためにいかに大切かがわかるはずです。

このように、ボーナスの違いは理学療法士の生涯年収に大きく影響することを知っておいてください。

理学療法士の給料だけでなくボーナスについて理解する

理学療法士の中には、給料ばかりに目がいってボーナスを考えない人もたくさんいます。転職時に求人を探すときには、特に月収だけで判断してボーナスを軽く考えがちです。

しかし実際には、ボーナスによって年収や生涯年収は大きく変わります。賞与額の違いが年間で20万円を下回っていても、生涯年収にすると800万円近い違いが出るのです。

そのため、もし少しでも高い年収をもらいたいと考えているなら、ボーナス額が大きい職場で長く働くことをお勧めします。生涯年収を上げるためには、できるだけ早くボーナスが高い職場へ転職することが大切です。

理学療法士として働くときには、こうした月給だけでなくボーナスの影響も含めて理解しておくようにしましょう。


リハビリ転職で失敗しないために必要な理想の求人・転職先の探し方とは!


リハビリ関係者が転職を考えるとき、転職サイトを活用するとより自分の希望に沿う求人を見つけることができるようになります。自分一人では頑張っても1~2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉まで行うのは現実的ではありません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できるだけでなく、病院や施設を含め、その他企業との交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって特徴が大きく異なります。例えば、電話だけの対応で素早さを重視する会社があれば、面接まで同行することで難しい案件への対応を得意としている会社もあります。他には、大手企業に強みを発揮する会社があれば、地方求人を多く保有している会社もあります。

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