福利厚生が充実したPT・OT・STの転職先の罠：リハビリ求人
理学療法士（PT）や作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）などリハビリ職者に限らず、就職や転職先を選択する際に考慮する一つの条件として「福利厚生の充実度」が挙げられます。
求人情報を見た時に、このように福利厚生が充実していると、とても「社員思いの良い会社」であるように感じる人も多いと思います。しかし実際には、福利厚生が充実しているという会社には、福利厚生を厚くしている理由があります。
そこで今回は、企業が福利厚生を充実させている本当の理由について述べます。
福利厚生とは
福利厚生とは、企業側が社員に対して基本的な給料とは別に支給する非金銭報酬のことを言います。一般的に福利厚生の目的は、「社員の経済的保障を充実させることで、従業員の組織貢献度を高めること」にあります。
福利厚生の内容は、企業によって異なります。しかし基本的には、中小企業と比較して大企業の方が充実しているところが多いです。
例えば、福利厚生には以下のようなものがあります。
・住宅手当（家賃の補助、社宅など）
・保険（健康保険、雇用保険など）
・年金（厚生年金、共済年金（*H27年10月以降、厚生年金に一元化）、企業年金など）
・子育て支援
・資格支援
・社員食堂
・社員旅行
この中でも「住宅手当」と「保険」「年金」は、理学療法士（PT）や作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）などリハビリ職者が働く職場の多くに取り入れられているものだと思います。
またリハビリ関連職の中には、専門的な勉強を行い、資格取得を目指す人も多くいます。そのため、資格支援を充実させている病院も少なくありません。実際に資格を取得しようとすると、数十万円かかるものもあるため、このような福利厚生があることは、リハビリ職者にとっては非常に助かります。
さらに理学療法士（PT）や作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）などリハビリ職者には、自宅から県外に出て働く人も少なくありません。
そのような人にとっては、住宅手当が支給されている職場は、とても魅力を感じるものです。
福利厚生の問題点
このように福利厚生が充実している会社は、「社員思いの良い会社」であると考える人も多いと思います。ただ、私は必ずそうだとは思いません。
例えば、先ほど述べたような住宅手当が支給されている病院は多くあります。このような手当てがある会社は、社員のことを考えている良い会社のように思えるかもしれません。
確かに家賃の補助が出ることは、1人暮らしや賃貸暮らしの人にとってはうれしいことです。しかし一方で、住宅手当は同じ会社に勤めている人でも、実家暮らしの人には全く出ないことがほとんどです。
また、賃貸暮らしをしていると家賃補助が出るのに、一軒家を購入すると住宅手当が無くなるというところもあります。そうなると、家を買った場合、収入が減るため、大変困ります。そして家を買おうと思う人は少なる可能性もあります。
そもそも、給与とは従業員が会社に貢献した価値に対して支払われるものです。賃貸暮らしや持ち家、実家暮らしなどの違いは、会社への貢献度とは全く関係ないはずです。本来であれば、1人ひとりの成果や頑張りを給与に直結させるのが公正な人事評価だと考えます。
しかし福利厚生は、成果や頑張りとは関係なく、根拠もあいまいな理由で給与に反映されるものです。
そのため、福利厚生が充実しているところは、社員の働きに対する評価も曖昧である可能性が高いといえます。
さらに別の見方をすると、全員の給与に同額をプラスすればよい分を「払わなくて済む人」を作り、人件費を削減するための方法とも捉えることができます。つまり、一見すると社員のことを考えているような制度ですが、実は会社にとって都合が良いものとして利用できるものだといえます。
今回述べたように、福利厚生の充実度は転職先の選択要因として挙げられる一つです。
ただ福利厚生を根拠なく曖昧な理由で充実させている職場は、評価と給与を直結させていない可能性が高い会社だといえます。
このような視点で福利厚生を考えると、転職先の選択も変わってくるはずです。
リハビリ関係者が転職を考えるとき、転職サイトを活用するとより自分の希望に沿う求人を見つけることができるようになります。自分一人では頑張っても1〜2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉まで行うのは現実的ではありません。
一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できるだけでなく、病院や施設を含め、その他企業との交渉まですべて行ってくれます。
ただ、転職サイトによって特徴が大きく異なります。例えば、電話だけの対応で素早さを重視する会社があれば、面接まで同行することで難しい案件への対応を得意としている会社もあります。他には、大手企業に強みを発揮する会社があれば、地方求人を多く保有している会社もあります。
これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページで転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。
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