福利厚生が充実した理学療法士求人への転職を成功させるには

理学療法士として転職する際、転職先の条件として福利厚生は気になるのではないでしょうか? 通勤手当や住宅手当などの福利厚生は、職場によって大きく違います。福利厚生の充実度によって月収で数万円、年収にすると数十万円変わってきます。

そのため年収が高い求人へ転職したいのであれば、福利厚生が充実している求人へ転職することが大切です。福利厚生が良ければ、月給が安くても年収は高くなります。

ただ福利厚生が充実している求人は、人気が高い上に数が限られているため見つかりにくいのが現状です。そこで今回は「福利厚生が充実した理学療法士求人への転職を成功させるポイント」について解説します。

理学療法士求人にある福利厚生制度とは

福利厚生制度とは、病院側が理学療法士に対して基本給とは別に報酬を支払う制度のことをいいます。福利厚生制度の目的は「従業員の経済的保障を充実させて、社員の組織貢献度を高めること」です。

例えば福利厚生制度としては、以下のようなものがあります。

  • 住宅手当
  • 通勤手当
  • 子育て支援
  • 退職金制度
  • 資格取得支援
  • 託児所
  • 社員食堂
  • 社員旅行
  • 健康保険、雇用保険
  • 厚生年金、共済年金(*H27年10月以降、厚生年金に一元化)、企業年金

福利厚生には、社会保険料(健康保険、年金)の補助を行う「法定福利厚生」と住宅手当や社員旅行などの「法定外福利厚生」があります。法定福利厚生は基本的にどの職場でも支給されます。

そのため求人での福利厚生は、法定外福利厚生を確認することが大切になります。

理学療法士が受けられる法定外福利厚生とは

法定外福利厚生には、さまざまなものがあります。一般的な福利厚生であれば、先に挙げた「住宅手当」「通勤手当」「退職金制度」「資格取得支援」「社員食堂」「社員旅行」などが代表例として挙げられます。

例えば以下は、東京にある訪問看護ステーションの理学療法士求人です。

求人の詳細の「待遇・福利厚生」の欄に、交通費規定内支給と退職金制度があります。こうした交通費と退職金の2つは、理学療法士が転職する大半の職場で法定外福利厚生として支給されます。

他にも、各職場によって法定外福利厚生はさまざまなものがあります。例えば以下は、神奈川県横浜市にあるクリニックの理学療法士求人になります。

この求人では「福利厚生充実」と書いてあり、社会保険や雇用保険、労災保険などの法定福利厚生はもちろんのこと、以下に記す法定外福利厚生もあります。

  • 交通費実費支給
  • リフレッシュ休暇
  • カフェテリアプラン制度
  • 資格取得支援制度
  • 契約保養所利用可

交通費支給やリフレッシュ休暇、資格取得支援制度に関してはイメージしやすいはずです。ただ「カフェテリアプラン制度」「契約保養所利用可」はイメージができないのではないでしょうか?

カフェテリアプラン制度とは、各職員に賞与の一部としてポイントが振り分けられており、そのポイントを使って決められた福利厚生を選んで利用できるという仕組みです。例えば、以下のようなサービスがあります。

  • 住宅費用補助、引っ越し費用補助
  • 人間ドック費用補助、歯科治療費補助
  • 育児費用補助
  • 介助費用補助
  • 旅行・宿泊費補助
  • スポーツクラブ利用補助

社内で用意された福利厚生制度から、自分で選んでポイントを使って利用できるのがカフェテリアプラン制度です。また「契約保養所利用可」というのは、会社が契約しているホテルや旅館などの施設を社員割引で利用できるという制度になります。

つまり、家族旅行などのときに安くで宿泊施設を利用できるのです。

こうしたカフェテリアプラン制度や契約保養所として契約している施設は、各会社によって異なります。そのため求人でこうした福利厚生を見た場合は、必ず転職サイトの担当エージェントを介して詳細を確認するようにしましょう。

住宅手当や通勤手当で理学療法士の年収は大きく変わる

理学療法士として転職するときに、福利厚生の充実度を確認することは非常に大切になります。福利厚生によって年収が大きく変わるためです。同じ月収でも、福利厚生によって年収額は何十万と違いが出るのです。

例えば以下は、京都府にある月給20万5000円の理学療法士求人になります。

月給以外で支給される手当、福利厚生に関しては以下になります。

  • 住宅手当月1万円
  • 賞与3.8ヶ月分
  • 通勤手当2万1000円

わかりやすくするために、休日手当や家族手当はなしとします。この求人における月給と手当、福利厚生を合わせた年収は以下のように算出できます。

  • (月給20万5000円 + 住宅手当1万円 + 通勤手当2万1000円) × 12ヶ月+ (基本給20万円 × 賞与3.8ヶ月分) = 359万2000円

350万円台であり、理学療法士求人の平均年収程度と考えてください。その一方で以下は千葉県にある総合病院の理学療法士求人であり、月給は同じ20万5000円です。

この求人の月給以外に支払われる手当、福利厚生は以下になります。

  • 賞与3.4ヶ月分
  • 住宅手当月2万円
  • 交通費月5万円

月給と手当、福利厚生を合わせた年収は以下のように算出できます。

  • (月給20万5000円 + 住宅手当2万円 + 交通費5万円) × 12ヶ月 + (基本給20万5000円 × 賞与3.4ヶ月) = 399万7000円

先ほどの京都府の求人と月給は同じ20万5000円であっても、福利厚生の違いによって年収が40万円も変わってくるのです。

こうしたことから、求人を確認するときには必ず福利厚生の詳細について確認するようにしましょう。

福利厚生制度が充実した理学療法士の転職先

理学療法士には「福利厚生制度が充実している職場に転職したい」と考えている人はたくさんいます。先に述べたように、福利厚生の違いで年収が大きく変わってくるからです。

ただ求人先を探すときに、全ての求人の福利厚生をチェックするのは現実的ではありません。その際に「どのような職場が福利厚生制度を充実させているのか?」を知っておくと、福利厚生が充実している求人を見つけやすくなります。

理学療法士の転職先として福利厚生制度が充実している職場には、以下のような特徴があります。

  • 母体が大きな病院
  • 公務員

以下に、それぞれについて解説します。

母体が大きな病院は福利厚生が充実

福利厚生制度に関しては、個人経営のクリニックなどよりも母体が大きい総合病院や整形外科病院、大学病院といった職場の方が充実している傾向にあります。母体が大きい分だけ売上も上がりやすく、福利厚生として社員への還元も大きいのです。

それに対して個人経営のクリニックなどは売上も小さいため、福利厚生も少ない傾向にあります。例えば以下は、東京にあるクリニックの理学療法士求人です。

求人にある「待遇・福利厚生」の欄を確認すると、社会保険以外は通勤手当しか載っていません。実際に私は2ヶ所の整形外科クリニックを経験しましたが、住宅手当や扶養手当といったものはありませんでした。

その一方で母体が大きな病院では、食事手当などさまざまな福利厚生制度があるところが多いです。例えば以下は、埼玉県にある大手医療グループが運営している病院の理学療法士求人になります。

福利厚生を確認すると、賞与も3.6ヶ月分と高めですし、通勤手当も最大10万円となっています。さらに給食費(昼食)補助制度や保険の割引制度など、クリニックなどでは見られないような福利厚生が用意されているのです。

先に挙げたクリニックと比較して、圧倒的に福利厚生が充実しているのがわかるのではないでしょうか。

このように母体が大きな病院は、個人経営のクリニックなどと比較すると福利厚生制度が充実している職場が多いです。そのため、複数施設を経営していたり病床数が多かったりする病院は、福利厚生が充実している可能性が高いといえます。

公務員理学療法士の福利厚生も充実

理学療法士として国立や県立、市立病院、社会福祉協議会に所属している場合、公務員もしくは準公務員に準ずる待遇を受けることができます。

そのため、住宅手当や扶養手当はもちろんのこと、ボーナスや退職金は一般の病院と比較すると、かなり高い額が支給されます。また、共済年金(*H27年10月以降、厚生年金に一元化)といったような公務員ならではの待遇を受けることができます。

例えば以下は公務員ではありませんが、公務員と同等の福利厚生が受けられる国立病院における理学療法士求人の福利厚生です。

諸手当として月に特殊業務手当2万円、住居手当2万7000円、通勤手当が5万5000円が支給されます。合計すると、月給に10万円以上の手当がつくことになるのです。さらに賞与(ボーナス)に関しても4.2ヶ月分と、非常に高めに設定されています。

公務員の場合、勤め始めてすぐの月給は少ない傾向にあります。ただ福利厚生が充実していることや昇給額が大きいため、生涯年収は圧倒的に高くなるのです。

転職サイトで福利厚生充実の求人を紹介してもらう

福利厚生の充実した求人は、母体が大きな病院か公務員だと考えてください。ただ公務員への転職は非常に難しいのが現状です。募集人数も限られていますし、募集期間や年齢制限もあります。さらに一般教養試験もあるため、なかなかハードルが高いです。

また母体が大きく福利厚生が充実している求人は人気が高いため、希望する求人が見つかりにくいと考えてください。そうした際にリハビリ職専門の転職サイトであれば、福利厚生が充実した求人を紹介してもらいやすくなります。

例えば以下は、ある理学療法士の転職サイトに掲載されている東京にある病院の理学療法士求人です。

転職サイトには、こうした福利厚生が充実した求人が多く掲載してあります。しかも、担当のエージェントにあなたが希望する福利厚生を伝えておくと、その条件を満たした求人だけを紹介してもらえるのです。

つまり、探す手間が少ない上に多くの求人から転職先を選べるようになります。

福利厚生が充実した求人を見つけるのであれば、リハビリ職専門の転職サイトを利用した方が圧倒的に効率が良いのです。

パート・非常勤理学療法士の福利厚生は?

当然ですがパートや非常勤になると、支給される福利厚生は一気に減ります。例えば、住宅手当や退職金はパートだと支給されない職場が多いです。

ただ、一言でパートといっても働く時間や職場によって福利厚生は変わってきます。正社員と同等まではいかないものの、パートでも福利厚生が支給される求人も存在します。以下に、パートとして働くときの福利厚生で注意すべきポイントについて記します。

扶養内だと社会保険・年金はなし

パートで働く人には、旦那さんの扶養に入っている人が多いです。年収が約130万円未満であれば、家族の扶養に入ることができます。

当然、社会保険に入ってないのであれば社会保険の福利厚生はありません。また出産育児一時金や育児休業給付などの公的な制度は、社会保険に入って初めて適応されます。つまり、扶養内で働く人は受けられないのです。

パートであっても、年収が130万円を超えて働く時間も長ければ社会保険へは入ることができます。そのためパートとして転職するのであれば、あなたの状況を考えて働き方を決めることが大切です。

その他の福利厚生は職場次第

社会保険以外の福利厚生に関しては、転職先次第になります。ただパートで正社員並みの福利厚生を受けれる職場はほぼありませんが、転職先によっては福利厚生が良いところもあるのです。

例えば以下は、神奈川県にある訪問看護ステーションの理学療法士パート求人になります。

パート求人であるにも関わらず、通勤手当が月に1万5000円まで支給されます。パート勤務で月1万5000円も交通費が支給されるのは非常に大きいのではないでしょうか。通勤手当は、パートでも支給されやすい福利厚生だといえます。

その一方で、通勤手当が支給されないパート求人もたくさんあります。例えば以下は、埼玉県にある介護老人保健施設における理学療法士のパート求人です。

待遇・福利厚生の欄では、正社員とパートが分けて記載されています。この求人でパートに適応されるのは「マイカー通勤可能(駐車場代無料)」「制服貸与」の2つだけです。通勤手当や住宅手当などは、正社員のみとなっています。

このように、パートといっても福利厚生は転職先によって異なります。そのためパートとして転職するのであれば、必ず転職前に福利厚生の詳細について確認するようにしましょう。

福利厚生の充実した職場へ理学療法士として転職する

先に述べたように、福利厚生には法定福利厚生と法定外福利厚生があります。正社員であれば基本的に法定福利厚生は完備されています。その一方で法定外福利厚生は職場によってバラつきが大きいため、必ず転職前に詳細を確認することが大切です。

また理学療法士として転職するとき、福利厚生は月収と同じくらい重要になります。福利厚生の充実度によって年収は何十万と変わってくるためです。

理学療法士が転職する職場で福利厚生が充実しているのは、母体が大きな病院か公務員になります。ただどちらの求人も人気が高い上に数に限りがあるため、簡単には見つかりません。

福利厚生が充実した求人へ転職するなら、リハビリ職専門の転職サイトを利用すると良いでしょう。担当のエージェントに希望する条件を伝えておけば、あなたの希望に合った求人を紹介してもらうことができます。

以上の点を考慮して、福利厚生が充実した職場への転職を成功させるようにしましょう。



リハビリ関係者が転職を考えるとき、転職サイトを活用するとより自分の希望に沿う求人を見つけることができるようになります。自分一人では頑張っても1~2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉まで行うのは現実的ではありません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できるだけでなく、病院や施設を含め、その他企業との交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって特徴が大きく異なります。例えば、電話だけの対応で素早さを重視する会社があれば、面接まで同行することで難しい案件への対応を得意としている会社もあります。他には、大手企業に強みを発揮する会社があれば、地方求人を多く保有している会社もあります。

これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページで転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。


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