理学療法士(PT)が介護保険施設へ転職するメリット・デメリット

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理学療法士(PT)が転職する職場としては、病院やクリニックなどの医療機関だけではなく、デイサービスやデイケア、老人保健施設(老健)、老人福祉施設(老人ホーム)、特別養護老人ホーム(特養)といったような介護保険施設もあります。

 

理学療法士がそのような介護保険施設で働くと、病院などの医療機関とは違った経験をすることができます。そのため、介護保険施設へ転職することで新しく得られることも多くあります。

 

転職を考える理学療法士の中には、転職先として医療機関を検討する人が多いです。そこで、介護保険分野で働く利点を知ることで、転職先の1つとして介護保険施設が加わる可能性があります。そうすることで、選択肢の幅を広げることにつながります。

 

また、「介護保険施設へ転職することで起こりえる苦労」についても理解しておくと、より転職先の選択で失敗することが少なくなります。

 

そこで今回は、「理学療法士が介護保険施設へ転職することで得られるメリット・デメリット」について述べます。

 

PTが介護保険施設へ転職することで得られるメリット

理学療法士の中では、医療機関で働きたいと考えている人が多いです。ただ、理学療法士としてデイサービスや老健、訪問リハビリといった、介護保険関係のサービスに携わることには、メリットもたくさんあります。

 

そこで以下に、理学療法士が介護保険施設へ転職するメリットについて記します。

 

介護保険に詳しくなる

介護保険施設を利用している人は、当然ですが介護認定を受けています。そのため、理学療法士がリハビリを行う施設のサービスだけではなく、訪問介護など複数の介護サービスを使っている人がほとんどです。

 

理学療法士が、実際に理学療法を提供する機会は施設利用時や訪問時のみです。しかし、より患者さんの社会復帰をスムーズにサポートするためには他に使っている介護サービスも含めて、トータルに利用者さんの生活を考えなければいけません

 

そのため、利用者さんに行う理学療法に関することだけでなく、介護保険全般に対する知識も学ばなければいけません。その結果、理学療法士が介護保険施設で働いていると必然的に介護保険に詳しくなります。

 

そして介護保険に関して強くなると、以下のようなメリットが得られます。

 

・利用者さんの生活をトータルでサポートできる
・ケアマネなどの他職種との連携が取りやすくなる
・将来的に介護分野での独立が行いやすくなる
・転職時に強みとしてアピールできる

 

以上のように、理学療法士が介護保険施設へ転職することで介護保険について詳しくなると、転職や将来的な働き方にまで良い影響を与えることになります。そのため、介護保険施設で働くことは、特に将来独立したいと考えている理学療法士にとっては大きなメリットとなります。

 

理学療法士としての視野が広くなる

介護保険施設で理学療法の対象となる人は、さまざまな介護保険サービスを利用しています。そのため、理学療法士は施設内だけのことではなく、住宅環境なども含めて利用者さんの生活をトータルで考えて支援しなければいけません。

 

もちろん、病院などの医療機関で働く場合も生活面について考える必要はあります。特に、入院施設があり高齢の患者さんが多いところは、同じように理学療法士が介護保険に関わる機会は少なくありません。

 

しかし、病院で理学療法の対象となる患者さんは、介護保険施設のように全ての対象者が介護保険を利用しているわけではありません。

 

また外来の勤務であれば、病院に通う患者さんのほとんどは生活が自立している人です。そのため、介護保険施設の利用者さん程は生活面に関して悩むことは少ないです。

 

このように、理学療法士が介護保険施設で働く場合、医療機関と比較すると利用者さんの生活面までをトータルに考えることが多くなります。その結果、多角的な視点から利用者さんを視る必要があるため、必然的に理学療法士としての視野が広がります。

 

また、介護保険施設の利用者さんには転倒リスクが高い人が多くいます。そのため、理学療法士は利用者さんの施設内での行動に注意しなければいけません。

 

ただ、当然ながら個別でのリハビリも行っていますので、担当の方に対して理学療法を提供しつつ、他の利用者さんの行動にも意識を向けなければなりません。その結果、職場全体の雰囲気や状況をつかむ力が身に付きます。

 

このような目配りや気配りといったことが必要な点でも、理学療法士が介護保険施設へ転職すると、視野が広くなります。

 

理学療法士が介護保険施設へ転職することで起こりえるデメリット

理学療法士が介護保険関係の職場へ転職すると、「介護保険に詳しくなる」「視野が広がる」というメリットがあります。その一方で、介護保険施設へ勤めることで苦労することもあります。

 

デメリットというわけではありませんが、転職前に把握しておかなければ転職後にミスマッチが生じる可能性が高くなります。

 

そこで以下に、理学療法士が介護保険施設へ転職するデメリットについて記します。

 

理学療法士専門外の役割を求められる

病院などの医療機関で理学療法士には、リハビリの専門職としての役割が主に求められます。そのため、理学療法士としての業務を集中して行うことができます。

 

一方、介護保険施設で働く場合、そのような理学療法士としての仕事以外の業務を行わなければいけないことが多くなります。例えば、利用者さんの送迎や入浴介助、食事介助といったことは、ほとんどの介護保険施設で理学療法士も行っていることです。

 

この中でも入浴などの身体介護については、理学療法士の中でも十分な知識や技術を持っている人は少ないです。そうなると、介護保険施設へ転職する場合、学ばなければいけないことや注意すべきことが増えます。

 

また、介護保険施設の利用者さんには、転倒リスクの高い人が少なくありません。そのため、担当する利用者さんに対して理学療法を行っているときも、常に周囲に気を配っていなければいけません。

 

その結果、利用者さんとのリハビリに集中できなくなるということもあります

 

このように介護保険施設では、理学療法士にも介護職としての役割が求められることがたくさんあります。その中で、介護保険施設だからこそ学べることも多いです。しかし、そのことが苦になる理学療法士もいることを知っておいてください。

 

マッサージを求められることが多くなる

病院やクリニックといた医療機関における患者さんは、障害をできるだけ無くそうと理学療法を積極的に行う人が多いです。その一方で介護保険の利用者さんは、マッサージや会話といったような慰安を目的に理学療法を受ける人も少なくありません

 

医療機関の患者さんと違って介護保険施設の利用者さんは、症状が慢性化しており、即時的な理学療法の効果が出ない人が多いです。

 

そのことを利用者さん自身も理解しているため、「治る」ということよりも「維持する」や「心地良い」ということを望みます。そのように考えている人ばかりではありませんが、医療機関の患者さんと比較すると多くなります。

 

そのため、「とりあえず揉んでほしい」や「もっと〇〇を触ってほしい」といったように、明らかにマッサージを要求されることも少なくありません。

 

そのような場合には、状況に応じて慰安目的のマッサージを行わなければいけないこともあります。そのようなことが多くなると、「治療家として力を発揮したい」と考えている理学療法士にとっては、かなり働きにくい環境になります。

 

介護保険施設へ理学療法士が転職すると、このような状況になる可能性があるということを理解しておいてください。

 

理学療法士が介護保険へ転職する際に有利になる資格

理学療法士が介護保険施設へ転職すると、病院やクリニックなどとは違った能力を求められることが少なくありません。例えば、介護保険施設であれば、おむつ交換や食事介助などは、理学療法士でも任せられることがある業務です。

 

そのため、介護保険施設へ転職する際には、さまざまな業務をこなせるような臨機応変さが評価されることになります。特に、理学療法士でも介護資格を有していると、転職時には有利になることが多いのです。

 

そこで以下に、介護保険施設への転職で有利になる資格について記します。

 

ホームヘルパー(介護職員初任者研修)、介護福祉士

介護の資格で有名なものに、「ホームヘルパー(介護職員初任者研修:旧ホームヘルパー2級)」と「介護福祉士」があります。この2つの違いは、現場の仕事では、はっきりしていないというのが現状です。

 

違いを上げるのであれば、ホームヘルパーは介護が必要な人の家に行って介護サービスを行います。一方で介護福祉士は、自宅に関係なく病院や施設での介護まで幅広い現場で仕事を行います。しかし、実際の内容に関しては大きな差はありません。

 

ただ、資格には明確な違いがあります。それは、ホームヘルパーは「民間資格」であるのに対して、介護福祉士は「国家資格」になります。

 

そのため、資格を取るための難易度が異なります。ホームヘルパーは受験するのに条件はありませんし、短時間の講習で取得できます。一方で介護福祉士は、実務経験など受講するための要件がある上に実習時間も必要になります。

 

整形外科のクリニックなどでは、自分で通院できるような患者さんがほとんどです。そのため、理学療法士には介護の知識や技術は必要ないように思います。しかし、デイサービスや通所リハビリなどは、身体介護が必要な利用者さんが来られます。

 

つまり、働く場所によっては、理学療法士であっても介護の知識や実習が活きる場面があります。

 

そのようなときに、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職者も、移乗や立ち上がりの介助を手伝います。そのため、介護技術を持っている理学療法士は評価されることになります。

 

このような理由から、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ関連職であっても、介護保険施設へ転職する際には、社会福祉士やヘルパーの資格を持っていると評価されやすい傾向にあります。

 

ケアマネージャー

介護保険のサービスを行う際には、必ず「ケアマネージャー」によって「ケアプラン」が作成されます。これは、その人に必要な介護サービスの内容や利用期間を計画して示したものです。

 

介護サービスは、ケアプランに沿って提供されます。つまり、ケアプランは介護サービスを行う上で必要不可欠なものといえます。

 

ケアプランは、介護保険サービスを包括的に考えて作られるため、それを作成するケアマネージャーは介護保険について幅広い知識を持っている必要があります。担当する人によっては、訪問介護が必要な人もいますし、住宅改修を行った方がいい人もいます。

 

その中で、「その人に使えるサービスは何があるのか?」「その人や家族が求めていることを達成するために必要なサービスは何か?」など、さまざまなことを考えてケアプランを作成します。

 

そして、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職者はケアマネジャーの資格を取得しやすい職業といえます。

 

なぜなら、ケアマネージャーの試験を受ける条件として、医療や介護で現場経験が問われているからです。具体的には、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職者は、実務経験が5年以上で、実務日数が900日以上であれば受講資格が与えられます。

 

このようなケアマネージャーの資格は、介護保険施設に就職する際には、評価される傾向にあります。

 

先ほど述べたように、ケアマネージャーの資格を取得するためには、介護保険について幅広い知識が必要になります。そのため、ケアマネージャーの資格を持っているということは、介護保険施設で働く上で必要な法律などを理解していると考えられます。

 

また介護保険施設で働く職員のほとんどは、介護保険に関して十分な知識を持っているとはいえません。

 

そのため、介護保険に関して包括的な知識を持っている理学療法士が入職することは、その施設における介護サービスの質の向上に繋がります。また、同時に他職員の能力向上も期待できます。

 

このような理由から、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職者がケアマネージャーの資格を持っていることは、介護施設への転職に有利に働きます。

 

今回述べたように、理学療法士が介護保険施設へ転職すると、「介護保険に詳しくなる」「視野が広くなる」というメリットが得られます。その一方で、専門外の役割が求められたり、マッサージを求められたりすることに苦労を感じる人も少なくありません。

 

こうしたメリットやデメリットを把握した上で介護保険関係の転職先を検討すると、転職で失敗する心配がなくなります。

 

PT・OT・STおススメの介護転職サイト



リハビリ関係者が転職を考えるとき、転職サイトを活用するとより自分の希望に沿う求人を見つけることができるようになります。自分一人では頑張っても1〜2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉まで行うのは現実的ではありません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できるだけでなく、病院や施設を含め、その他企業との交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって特徴が大きく異なります。例えば、電話だけの対応で素早さを重視する会社があれば、面接まで同行することで難しい案件への対応を得意としている会社もあります。他には、大手企業に強みを発揮する会社があれば、地方求人を多く保有している会社もあります。

これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページで転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。


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