PT・OT・STが退職時に覚悟・注意すべきこと:リハビリ求人

理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職者が転職を行う際に、必ず避けることができないのが、今働いている職場を退職することです。

 

退職を経験したことがない人は、イメージが付かないかもしれませんが、退職時には何かしら問題が起こりやすいです。特に、退職を引き止められることは、退職活動がスムーズに進まなくなる一つの要因になります。

 

また、退職するときには、いくつか注意しなければいけないことがあります。

 

こうしたことを知らずに退職活動を行うと、退職がスムーズに進まないだけでなく、退職後のトラブル発生につながる可能性があります。

 

そこで今回は、「PT・OT・STが退職時に覚悟・注意すべきこと」について解説します。

 

退職する際に起こる問題

退職する際は、スムーズに事が進む場合もありますが、全ての職場がそうではありません。その要因の1つに、「引き止め」が挙げられます。特に理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職者は、在籍している人数が重要な場合があります。

 

例えば、病院の収入は主に診療報酬から得られることになります。リハビリを行う際も、リハビリを実施したことに対する診療報酬が発生します。

 

そして、請求できる診療報酬点数は、在籍しているリハビリ職者の数によって異なります。そのため、あなた一人が退職することで請求できる診療報酬点数が下がり、病院の収益が減ってしまう場合があります。

 

そのような場合、病院からは強い引止めに合うことが多いです。

 

そこで、知り合いのリハビリ関係者に聞いた話を元に他の人が退職を行う際に、どのような退職理由を伝えているかを見てみます。

 

本音の退職理由を述べる

退職理由を伝える際には、「本音」で伝える人と、「建前」で伝える人がいます。どちらが正しいというわけではありませんが、あなたが退職を行う時に、少しでも参考となればと思います。

 

労働環境の悩み

実際に転職をした人に話を聞くと、労働環境が合わずに転職を考える人が多くいます。例えば、「勤務地が遠い」「人間関係が合わない」「給料が低い」などは、よくある理由です。

 

このような場合、今の状況を素直に経営者に伝えます。そして、新たな職場で頑張ることを伝えます。そうなると、お互いに本音で話し合うため、話はスムーズに進むケースが多いようです。

 

しかし、このような条件の問題を理由にすると、「部署移動」や「給料アップ」など、条件の変更を提案される場合があります。

 

本音である分、引き止めにあうことが多いということは頭に入れておく必要があります。

 

結婚、出産

結婚や出産は、女性の転職する理由としては多いものです。このような場合、経営者も止めるのが難しいことがほとんどです。

 

特に「結婚して旦那さんの都合で県外に行かなければならない」、「出産後の子育てのために実家に帰る」という理由であれば、ほとんどの経営者は退職を引き止めることはないでしょう。

 

しかし、結婚により家事に力を入れたいなどの理由は、引き止められるケースがあります。

 

実際に私の妻は、結婚を機に退職を申し出た時は引き止められ、出産の際は、スムーズに退職することができました。

 

そうは言っても、基本的に結婚や出産で退職する場合は、本音で伝えることがほとんどだと思います。そして、そのことで揉めることは少ないようです。

 

建前の退職理由を述べる

退職する際に、本音で伝えるのは困難な場合もあります。それには、以下のような例があります。

 

退職理由を伝えると人間関係が悪化する

労働環境が合わないことや、経営者の方針に納得できないといった不満を正直に伝えると、仕事がしにくくなる場合もあります。

 

退職届を出すのは、遅くても退職希望の1ヵ月前です。そのため、退職する理由を述べた後、少なくても1ヵ月近くは現職場で仕事をしなければなりません。その期間に、関係が気まずくなることを避けるために、建前の理由を言います。

 

この時、注意しなければいけないことがあります。それは、本音ではないため、詳細な理由を聞かれた時に、その回答に困ることがあります

 

私も、建前上の理由を述べた時に、そのことについて細かく聞かれた経験があります。その時、スムーズに答えることができず、焦ったことを覚えています。

 

建前上の理由を述べる時は、このような状況になる場合があることを知っておいてください。

 

本音の理由では引き止められる

先ほども述べたように、本音で話すと、条件の変更を提示され引き止められる場合があります。強い意志を持っている人は問題ありませんが、条件緩和を提示されると断れない人も少なくありません。

 

しかし、そのような条件の変更を受けて仕事を続けても、また数週間後には転職する理由を探すことになります。そのため、どんどん仕事に身が入らなくなります。そうなると、あなたにとっても会社にとっても、デメリットでしかありません。

 

このような事態を避けるために、建前上の理由を述べて退職しようと考えます。

 

退職時に覚悟すべきこと

退職するときは、さまざまな問題が起こることがあります。その中でも多いのが、強い引き止めに合うことです。退職する際は、上司と話をしますが、その時に退職を止められる場合があります。

 

以下に、引き止めに合った際の注意点について述べます。

 

退職を引き止められる理由

退職する際には、経験したことが想像しているより、多くのことを悩みます。その中でも多いのが、「退職を引き止められる」ことです。

 

転職する際は、退職の意志を伝える前に、転職先が決まっていることが多いです。そのような状況で、いざ退職を伝えると、今勤めている職場から強く退職を引きとめられ、転職が思うように進まないことがあります。

 

そのため、転職する際は、簡単に退職できない場合があることを理解しておく必要があります。

 

そして、そのように引き止められた場合、会社はあなたのことを考えて引き止めているのではなく、会社のために行っていることがほとんどであることを知っておいてください

 

特に、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職者の場合、あなたがいなくなることで、今請求している診療報酬が請求できなくなる場合があります。つまり、あなたがいなくなることで、病院の収益が低下してしまうということです。

 

そして、あなたと同じ資格を持った人が新たに入るまでは、その状態が続きます。

 

このように、専門的な資格を持ったあなたが、急に退職してしまうと、病院はかなり困ります。そのため、多くの病院では、あなたの退職を引き止めます。

 

退職を引き止められた時に注意すること

このように、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などの専門職が退職する場合、多くのケースで引き止めに合います。そして、そのような引き止めに合う理由のほとんどは、あなたが辞めることで、病院が困るためです。

 

そこで大切なことは、まずはあなた自身を大切にすることです。

 

確かに、退職すると会社には迷惑をかけることになります。しかし、あなたは何か理由があって転職をしたいと考えているはずです。

 

そのため、引きとめられて退職を辞退したとしても、数日後にはまた退職のことが頭に浮かびます。さらに、一度退職を伝えた職場に残って仕事をすることは、かなり気まずい状況になります。そのような状態では、あなたは仕事に集中することができません。

 

つまり、あなたにとっても会社にとっても、デメリットしかないということです。

 

また、転職先が決まった状態で、退職時期が遅くなったり退職辞退をしなければいけなくなったりした場合、相手には大きな迷惑をかけることになります。

 

このように、退職を引き止められた後に辞退すると、誰にとっても良くない状態になります。

 

そのため、退職を決意した後は、強い意志を持って、その気持ちを通し続けることが大切です。その上で、円満に退職するために以下のようなポイントを抑えるようにしましょう。

 

 ・退職時期は早めに伝える
あなたのことを一番に考えると言っても、今勤めている職場には極力迷惑をかけないようにすることが大切です。

 

特に、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などの専門職者の場合、あなたがいなくなることで、患者さんにも大きな迷惑がかかることになります。そのため、早めに退職時期を伝えることで、仕事の引き継ぎをスムーズに行えるようにしましょう。

 

退職を伝える時期は、2週間前であれば、法律上は退職できます。しかし、どんなに遅くても1ヵ月前には伝えるようにしましょう。

 

できるだけ早く伝えることで、会社にも患者さんにもかかる迷惑が少なくなります。

 

 ・伝える順番を間違わない
退職を伝える順番も大切です。同僚に言う前に、必ず直属の上司に伝えるようにしましょう。

 

上司より先に同僚に伝えると、あなたの退職が同僚から上司に伝わってしまう可能性があります。そうなると、社会人としての常識を疑われますし、上司ともかなり気まずい状態になります。

 

そうならないためにも、退職の意志を伝える順番は間違わないようにしましょう。

 

 ・退職の意志を貫く
先ほども述べたように、一度退職を伝えた後に辞退すると、誰にとってもデメリットしかありません。そのため、一度退職を伝えた後は、退職の意志を貫くようにしましょう。

 

どれだけ強い引き止めにあっても、あなたの意志を通してください。

 

その際には、今述べたように「退職時期」と「伝える順番」には注意してください。そうすることで、円満に退職することができます。

 

退職時に注意すべきこと

理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職者に限らず、職場を退職する際には注意しなければいけないことがいくつかあります。

 

その中でも、「会社のものは返却すること」と「不要なものは処分すること」の2点は特に注意しなければいけません。これらの行為は、一歩間違うと法律に触れてしまう可能性があります。

 

そこで以下に、退職の際に注意することについて述べます。

 

会社の所有物は持ち帰らない

仕事をしているときは、制服やパソコン、ロッカーの鍵など会社の所有物を借りて使用しています。そしてこれらは会社の物であるため、退職するときは必ず返却しなければなりません。

 

例えば、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職者でいうと、患者さんに関するデータなども同様です。このような情報を外に持ち出すことは悪質な行為であり、会社側にバレてしまった場合、謝罪だけでは済みません。

 

特に患者さんのデータなどは個人情報であるため、情報が流出して問題になると損害賠償を請求される可能性もあります

 

このように、会社の所有物は何であっても会社の財産です。それは、いくら古くなって使わなくなったものや資料であっても同じです。消しゴム1つやボールペン1本でも、会社の物であれば返却するようにして下さい

 

そして今後会社にとって不要そうなものでも、あなたが判断してはいけません。そのことは、会社に返却した後に会社側が決めることです。

 

このように、会社の所有物は例え小さなものであっても返却することが重要です。

 

「これくらい大丈夫だろ」というようなわずかな気の緩みが、大きな問題に発展し、あなたの社会的信用を失うことにつながる可能性があるため注意が必要です。

 

不必要なものは処分する

そうは言っても、会社の物は何であっても全て残しておけばよいかというと、そういうわけではありません。今後使わないような資料やデータなどは、残しておいても無駄であるため処分します。

 

ただ、このとき注意しなければいけないことがあります。それは、「その資料やデータが本当に必要ないものなのかどうかの判断」です。あなたにとっては必要ないものかもしれませんが、会社にとっては重要なものかもしれません。

 

その判断は、あなたではなく会社が行うものです。もしあなたの自己判断で書類を処分してしまい、それが会社にとって大事な契約書などであれば、会社の重要な財産を捨てたことになるため責任を問われかねません。

 

通常、書類であればシュレッターにかけますし、データは削除します。そうなると復元することは不可能です。そのため、処分する物に悩んだ際は必ず上司へ確認した後に処理するようにして下さい

 

退職までの流れ

PT・OT・STが退職するまでには、ある程度決まった流れがあります。その過程を知っておくことで、スムーズに退職することができるようになります。

 

以下に、転職を考え始めたときから退職するまでの一般的な流れを記します。

 

転職を考え始めた時点(退職数ヵ月前)

転職を行いたいと思ったときは、まずは家族への相談を優先するようにしましょう。退職や転職は家族の生活や人生にも大きく影響を与えるものです。そのため、まずは家族と話し、了承を得ておくことが大切です。

 

もし家族からの許可を得ていないと、転職活動にも支障をきたします。転職活動は、非常に手間のかかるものであるため、必ず家族の協力が必要になります。

 

その際に、家族が転職を認めていなければ、転職活動に協力してくれることはありません。そうなると、結果的に転職活動がスムーズに行えないようになるため、転職に失敗することになります。

 

そのため、まずは家族へ相談しましょう。そして、家族の了承を得てから転職活動を行うようにしてください。

 

また、転職活動は通常、現業務並行しながら行います。このときに、就業規則で退職届を提出する時期を確認しておきましょう。会社によって、退職届を出さなければいけないタイミングが異なることもありますので、必ずチェックしてください。

 

そして、転職先が決まってから退職届を出します。

 

退職前1〜2カ月

退職願の提出時期は、一般職であれば退職届は退職希望日の1ヵ月前、管理職であれば2〜3ヵ月前としているところが大半です。法律上は、2週間前でも問題ありませんが、会社のことを考えて遅くても1ヵ月前には出すようにしましょう

 

また、退職願(届)を出す数週間〜1ヵ月前には、直属の上司に退職の意志を表明しておきましょう。いきなり退職願を提出するのではなく、まずは相談するのが一般的です。

 

そして、上司に相談した後は退職願を出します。退職願は先ほども述べたように、会社やあなたのポジションによって提出しなければいけない時期が異なりますが、遅くても1ヵ月前には提出しましょう。

 

退職前1ヵ月

退職願が受理された後は、仕事の引き継ぎを行います。今まであなたが行っていた仕事を、後任者にお願いしなければいけません。このためにも、退職願は時間に余裕を持って提出する必要があります。

 

そして、引き継ぎはスピードよりも正確性を重視してください。あなたが退職した後は、後任者だけで行うことになります。そのため、間違いのないように正確に引き継ぎましょう。

 

またこの時期には、以下のようなことも行っておく必要があります。

 

 ・あなた宛てに来る書類の送付先の変更
 ・今まで会社内で扱っていた個人情報の処理方法などの確認
 ・会社に返す必要のあるものと処分するものの整理

 

このように、退職前1ヵ月はとても大切な期間になります。この時期における活動をいい加減にすると、後から後悔することになりますので、計画的に慎重かつ丁寧に行動するようにしましょう。

 

退職日〜退職後

退職日には、会社から借りているものを全て返却します。ただ、制服などはクリーニングに出してから返すケースがほとんどです。そのような場合は、また後日持っていきます。

 

返却すべき物品には、例として以下のようなものが挙げられます。

 

・社員証 
・保険証
・名刺
・制服
・会社の経費で購入した道具

 

そして、逆に会社から受け取るべきものもあります。ただ、これに関しては退職当日に貰えないものがほとんどですので、数日後に郵送などで受け取ることになります。

 

会社から受け取るものには、以下のようなものがあります。

 

・離職票
・源泉徴収票
・雇用保険被保険者証

 

このように会社に返却するものや、受け取るものは事前にリストアップしておくと慌てずに済みますです。特に会社から受け取るものは、もらい忘れていると転職先に迷惑をかける場合もありますので注意してください。

 

そして、最後に上司や同僚に挨拶をして退社します。

 

退職後に必要書類を受け取った後は、転職などに必要な手続きを速やかに行いましょう。退職後も、このような手続きが終わるまでは気を抜かないように注意して下さい。

 

退職届を出すタイミング

転職する際の、もう一つの悩みとして、退職届を出すタイミングがあります。既に述べたように、法律上は退職届を出した2週間後には退職できるとされています。

 

しかし、特にPT・OT・STなどのリハビリ職者の場合、2週間前では遅すぎます。一般職の場合でも、せめて1ヵ月前には提出するようにしましょう

 

退職届と退職願の違い

PT・OT・STが退職する際に、「退職届」と「退職願」のどちらを提出すべきか悩む人は少なくありません。ただ、基本的に退職するのであれば、退職届であっても退職願であっても同じです。どちらも退職を希望する意思を示す書類です。

 

しかし、退職願にはできて退職届にはできないことがあります。それは、「提出した後に退職の意思を撤回する」ということです。

 

例えば、退職願であれば、提出した後に「やっぱり退職を考え直そう」と思ったときに、表明した退職意思を取り消すことができます。その一方で退職届であれば、一度出してしまうと、その後にあなたの都合で退職の意思を撤回することができません。

 

そのため、「まだ転職先が決まっていない」「もしかしたら退職を撤回するかもしれない」という人は、退職願を提出していた方が無難だといえます。

 

PT・OT・STが退職届を早めに出すべき理由

退職する際には、今まであなたが行っていた仕事を他の人にお願いしなければならないからです。そのため、仕事の引き継ぐための期間が必要になります。

 

そして、リハビリ職者の場合、担当している患者さんの引き継ぎが必要です。どのような形態の職場であっても、20名以上の患者さんを担当しているところがほとんどだと思います。引き継ぐスタッフさんに全ての患者さんに関する情報を伝え、業務をお願いしなければなりません。

 

そのため、あなたの仕事を完全に引き継ぐのにかなりの時間が必要になります。

 

クリニックでは、一般的に担当者数が50名を超えます。私も、最初の職場では、60名を超える患者さんを担当していました。そして、退職する際は、60名全員、1人1人の情報を紙にまとめ、他のスタッフに引き継ぐという作業を行いました。

 

そうした引継ぎ業務に追われて、退職前にかなりバタバタしたことを覚えています。

 

また、患者さんにとっては、今まで担当していた人が急に変わるということになります。これは、リハビリを行う側からしたら、あまり感じないことかもしれませんが、患者さんにとっては、とても不安なことです。

 

もし、退職1週間前などに、急に「来週から担当が変わります」などと言われると、患者さんの不安は非常に大きくなります。そのため、患者さんのためにも、少し余裕を持って担当者の変更のお知らせをしましょう。そして、可能であれば、次の担当者と一緒に患者さんに対応するようにしましょう。

 

このように、「患者さんの引き継ぎ」と「患者さんの不安」という2つの面を考慮して、遅くても1ヵ月前には退職届を出すようにすることをお勧めします。

 

一般職者と管理職者の違い

もちろん、その職場によって決まりがあるので、退職届を出すタイミングは会社の規定に従うことが前提です。特に、管理職者の場合は、退職希望日の3ヵ月前など、一般職より早めに退職届を提出することが求められるのが通常です

 

管理職者は、一般職が退職する際に行う、患者さんの引き継ぎに加えて、管理業務に関しても他のスタッフにお願いしなければなりません。

 

管理業務には、シフト作成や、業績管理、会議資料の作成など、さまざまなものがあります。

 

また、管理業務は、管理職者という選ばれた人に任される業務であるだけに、誰でも簡単に行えるわけではありません。そのため、引き継ぐスタッフも選定しないといけませんし、やり方を伝えるのにも時間がかかります。

 

さらに、病院側としても管理職者がいないくなることは、とても大きな負担になります。今いるスタッフに管理能力が高い人がいる場合は別ですが、新たに管理職者を探さなければなりません。

 

一般職と違い、管理職を行うためには、ある程度の経験と能力が必要になります。そのため、簡単に後継者は見つりません。つまり、求人を行うために、病院側には大きな負担がかかるということです。

 

このような理由からも、管理職者は、一般職より早く退職届を出す必要があります。

 

今回述べたように、上司からの強い引止めにあう可能性があります。ただ、どれだけ引き止められても、周りの意見に左右されず、あなたの考えを貫くようにしましょう。

 

また、退職する際は在職中に使用していた道具や、得た情報の取り扱いに注意する必要があります。このような会社の所有物の返却や処分は、一つ間違うと大きな問題になりかねないものです。

 

また、不必要なものは処分しますが、全てをあなたの判断で行うことも問題です。

 

シュレッダーやデータの削除などで迷った際は、必ず上司に確認した後に処理するようにしましょう。そうすることで、「会社にとって本当は必要だったのに処分してしまった」という失敗を避けることができます。


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