理学療法士(PT)が抱える今後の不安要素と将来性:診療報酬など

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理学療法士(PT)の中には、今後の雇用や老後の生活など、将来に対して不安を抱えている人が少なくありません。

 

例えば、理学療法士の資格を取得する人の数は年々増えていますが、そのことに対して不安を抱えている人は多いです。また、理学療法士の資格は名称独占であるため、理学療法士という資格の存続を危惧している人もいます。

 

このように、多くの理学療法士は将来に対して何らかの不安を持っています。

 

そこで今回は「理学療法士(PT)が抱える今後の不安要素」について、待遇面や定年などのキーワードを元に解説した後、そうした不安の解消法を述べます。

 

理学療法士の将来的な待遇に関して

理学療法士の待遇は、他業種と比較して良いわけではありません。実際に、理学療法士の年収は年々下がっているのが現状です。

 

具体的には、2006年における理学療法士の平均年収が約424万円であったのに対して、10年後の2016年は約390万円と報告されています。つまり、10年で平均年収が30万円以上も下がっているのです。

 

こうした理学療法士の待遇に関して、将来に不安を感じている理学療法士は少なくありません。

 

理学療法士の今後における需要と供給の問題

理学療法士に限らず、給料や年収が下がる要因の一つに「需要と供給のバランスが崩れてしまう」ということが挙げられます。需要に対して供給が過剰になると(供給過多)、その職種における給料は下がるのが普通です。

 

例えば、リハビリが必要な高齢者などの「理学療法士を必要としている人」の数に対して「理学療法士の数」が増え過ぎると、供給過多となり理学療法士の必要性は低くなります。

 

そうなると、当然ながら理学療法士の給料や年収は下がることになります。

 

それでは、理学療法士の需要は今後どのように変化していくのでしょうか。そこで、理学療法の主な対象となる高齢者における「人口数の推移」について考えます。

 

厚生労働省の見通しによると、高齢者人口(65歳以上)は2016年で3392万人であるのが、2025年には3,657万人となり、2042年にピーク(3,878万人)を迎えると予測されています。また、75歳以上の高齢者が全人口に占める割合も今後は増加していき、2055年には75歳以上の高齢者が全人口の25%を超えると考えられています。

 

このことからも、理学療法士の対象となる可能性が高い高齢者の数は、2042年までどんどん増えていくといえます。つまり、理学療法士の需要は増加する可能性が高いです。

 

ただ、理学療法士は毎年1万人前後の資格取得者が出ています。これは、同じリハビリ職である作業療法士(OT)と比較すると2倍、言語聴覚士(ST)と比べると5倍近い数です(2016年)。そして、平成27年における厚生労働省の報告によると、理学療法士は平均年齢が31.5歳となっています。つまり、「理学療法士には若い人が多い」ということです。

 

こうして、新たな資格取得者が毎年1万人ずつ増えていく一方で、定年となって退職していく人の数が少ないため、理学療法士の数はどんどん増えます

 

このように、高齢者の人口は今後も増えていきますが、それに伴って理学療法士の数も増加しているのが現状です。

 

「日本の人口数に対してどのくらいの数の理学療法士が必要なのか」ということは、明確にはわかりません。しかし、ここまで述べたような現状と、数年〜10年前と比較して確実に求人数が少なくなっている状況(2016年)などを考えると、理学療法士が供給過多に向かっていることは間違いないでしょう

 

診療報酬・介護報酬の問題

さらに、高齢者が増えるということは医療費や介護保険費が高くなります。これは「国の財源がどんどん減っていく」ということです。そうなると、必然的に医療費や介護保険費は減らされていきます。

 

いわゆる、「診療報酬引き下げ」「介護報酬(介護保険報酬)引き下げ」という現象です。

 

診療報酬や介護報酬の中には、数パーセントの上昇を見せている部分もあります。しかし、全体的に考えると、診療報酬と介護報酬は高齢者数の増加に合わせて減らされていくことになるはずです。

 

そして、理学療法士の給料は診療報酬や介護報酬を元に決まっています。当然ながら、診療報酬や介護報酬が引き下げられると、その分だけ理学療法士の収入も減らされることになります

 

つまり、理学療法士の資格所有者数はどんどん増えて行く上に診療報酬や介護報酬は減っていくため、理学療法士の給料は下がっていくしかないのです。

 

このように、診療報酬や介護報酬などの面から考えても、理学療法士の給料は減っていくと予測されます。

 

理学療法士の将来における資格存続の問題

理学療法士の中には「理学療法士の資格自体が無くなるのでは?」という不安を抱えている人もいます。確かに、理学療法士は名称独占であり業務独占ではありません

 

名称独占資格とは、資格を所有していないとその名称を名乗れないけれども、業務自体は資格がなくても行える資格です。その一方で業務独占資格とは、資格を有していないと実施できない業務が存在するような資格を指します。

 

例えば、医師は名称独占かつ業務独占資格です。そのため、医師免許を持っていなければ医師と名乗ってはいけませんし、メスを持って人の身体を傷つけるような医療侵襲行為は行えません。

 

それに対して理学療法士の場合、理学療法士の資格を持っていなければ「理学療法士」と名乗ってはいけませんが、理学療法業務は看護師などでも実施可能です。

 

つまり、病院や施設側としては「理学療法士がいなくても他職種の人を使って同じような診療報酬を請求できる」ということです。また、デイサービスなどの介護保険施設では、理学療法士が送迎や入浴介助など、介護士と同じような業務を行っている職場も存在します。

 

こうしたことから「将来的に理学療法士は資格自体が無くなってしまうのではないか?」と考えている人もいるのです。

 

しかし実際には、理学療法士の資格は無くならない可能性が高いです。確かに、今後も理学療法士が業務独占資格になるようなことはないと思います。ただ、高齢者が増えてリハビリが必要になる人の数が多くなるのは事実であり、理学療法士の需要はあります。

 

そして、いくら名称独占だからといっても、理学療法士が行っていることを他職種の人が全て補うことは不可能です。

 

例えば、理学療法士が行っている徒手療法を、同じように患者さんに対して実施できる看護師はほとんどいません。また運動療法に関しても、適切な関節の動かし方や運動時間などを説明できるのは理学療法士です。

 

いくら業務独占資格ではないといっても、理学療法士に高い専門性があることは事実です。そもそも、理学療法士の資格を無くしても、何のメリットもありません。

 

もちろん、供給過多や診療報酬・介護報酬の引き下げによって、理学療法士の給料が下がる可能性は非常に高いです。ただ、以上のことからも「今後数十年で理学療法士の資格自体が無くなることはない」といえます。

 

定年まで理学療法士として働けるのか?

理学療法士の中には、定年までの仕事や定年後の生活を心配している人も多いです。そこで、理学療法士が抱える「定年に関する問題」について記します。

 

理学療法士における将来的な需要の問題

定年までの不安として、多くの理学療法士が抱えていることの一つに「需要の問題」が挙げられます。既に述べたように、高齢者人口は増えていく傾向にありますが、理学療法士は供給過多に向かっています。

 

実際、既に理学療法士の転職先や就職先が見つかりにくくなっているのは事実です。

 

例えば、以前であれば、就職活動時期になると理学療法士養成校には卒業者数の何倍もの求人が掲載されていました。そのため、養成校を卒業した後に就職で困るような人はほとんどいませんでした。

 

その一方で最近は「卒業後に就職できていない状態」という、いわゆる「既卒」の人が少なくありません。

 

このように、理学療法士は供給過多の状態に向かいつつあり、就職先や転職先は見つかりにくくなっているのは確かです。しかし、いくら理学療法士が供給過多の状況だからといって、既に働いている職場を不当に解雇されることはありません。

 

当然ながら、病院や施設の経営が悪化して潰れてしまった場合には、解雇ということもあります。ただ、そうした余程の事情が無い限り、理学療法士としての仕事が無くなることはないでしょう。

 

もちろん、既に述べたように、診療報酬や介護報酬の変動や経営悪化によって給料が減らされる可能性はあります。

 

それでも「理学療法士が供給過多になって定年まで仕事が続けられない」という状況になる可能性は低いでしょう。

 

理学療法士として働くための体力的な問題

理学療法士は、徒手療法や運動療法を用いて患者さんの身体機能の改善を図ります。そのため、理学療法士の業務内容は、土木作業や介護職程ではありませんが、いわゆる肉体労働です。

 

そして、理学療法士の中には「定年まで理学療法の業務を続けられるのか?」という不安を抱えている人もいます。

 

理学療法士の対象となる人には、50代や60代の人も多いです。そして、患者さんの中には、腰や膝の痛みなどで日常生活にも支障が出ているような人も少なくありません。そうした患者さんを担当していると「自分も同じような状況になるのでは……」と考えてしまう人もいます。

 

ただ、理学療法士であるあなたであれば理解できると思いますが、脳梗塞や心筋梗塞、骨折といった大きな病気をしない限りは、仕事に支障が出るほど身体に障害が残ることはありません。

 

腰痛や膝痛に関しても同様であり、早期で対応すれば、仕事が行えなくなるほど悪化する前に予防・解消することは可能です。また、もし手術が必要になったとしても、術後に適切な管理とリハビリを実施すれば仕事にも復帰できます。

 

実際に、理学療法士の中には70歳を超えても現役で働いている人もいます。

 

このように「体力的な問題で定年まで理学療法士の仕事が行えないのではないか?」という心配は必要ないといえます。もちろん、定年まで健康な状態で仕事を続けるためには、自分自身の健康管理は必須です。

 

理学療法士を定年した後は安心か?

理学療法士の中には、定年後の生活を心配している人もいます。それは、「理学療法士における退職金の少なさ」などが関係しています。

 

例えば、公務員や大企業に勤めている人であれば、退職金が数千万円用意されることは普通です。その一方で、個人経営のクリニックや一般の病院に勤めている理学療法士で、それほど退職金をもらえる人は一握りしかいません。

 

しかも、理学療法士の多くは数回の転職を経験します。そのため、当然ながら転職した分だけ勤続年数が少なくなるため退職金は減ります。

 

さらに、退職後は年金の心配もあります。理学療法士には「年金を払っているけど、本当に支給されるのだろうか?」「年金が支給されたとしても、老後は年金だけで生活できるのだろうか?」という不安を抱えている人が多いです。

 

また、理学療法士は昇給しにくく、年を取っても給料が上がりにくいのが現状です。そのことから「老後のための貯蓄はできるのだろうか?」ということを不安に思っている人もいます。

 

ただ考えてみると、退職金に不安を抱えているのは、理学療法士に限った話しではありません。

 

どのような職業であっても、公務員や大企業のように数千万円という退職金をもらえるのは本当に一握りです。そして年金に関しても、将来的に支給額が低くなる可能性はありますが、ゼロとなる確率はかなり低いです。

 

そもそも年金が支給されないような状態であれば、日本経済自体が危ないはずです。

 

また、理学療法士が勤めるほとんどの法人や企業は厚生年金に加入しています。そのため、国民年金しか支払っていない個人事業主などに比べると年金は充実しています。

 

確かに、理学療法士は昇給しにくいため、家庭を持って子どもを育てていくとなると、理学療法士一人の給料で生活することは難しいかもしれません。しかし、理学療法士の平均年収は約390万円であり、奥さんと2人で働いて贅沢な生活をしなければ、十分に貯金をしていくことは可能です。

 

このように、理学療法士だからといって老後を過剰に心配する必要はないといえます。

 

もちろん、贅沢な生活をしたいと考えている人は、普通に理学療法士として働いても難しいです。

 

将来の不安を無くすために理学療法士が行うべきこと

ここまで述べたように、普通に勤めており、なおかつ贅沢な生活をしなければ、理学療法士としての将来を過剰に心配する必要はありません。ただ、そうはいっても、少しでも余裕がある生活を望んでいたり、これまでの話しを聞いても将来に不安が残っていたりする人には対策が必要です。

 

そこで以下に、将来に不安を抱えた理学療法士が不安を解消するために行うべきことについて記します。

 

今後に向けて自己投資を行う

理学療法士に限った話しではありませんが、自己投資を行うことは、さまざまな不安を解消することにつながります。

 

自己投資であれば「勉強する」「交流会などに参加して人脈を作る」などの時間的な投資でも、「お金を払って勉強会に参加する」といったような金銭的な投資でも問題ありません。

 

例えば、勉強会に参加したり、本を買ったりするなどの自己投資を行い理学療法士としてのスキルを磨いておけば、職場内で高い評価を受けることができます。そして、その結果として管理職に就くことができれば、必然的に給料が上がることになるのです。

 

また、理学療法士としてだけではなく経営的なスキルを身に付ければ、独立することも可能です。

 

技術に自信があるのであれば、整体院や治療院として開業することもできるでしょう。その他にも、介護事業を行いたいのであれば、デイサービスや訪問リハビリなどの介護事業所を開設することもできます。

 

このように、理学療法士が自己投資を行いスキルを磨くことは、働き方の選択肢を広げることになります。

 

個人的な意見ですが、将来に漠然とした不安を抱えている人は、とにかく自己投資とスキルアップに集中しておくべきだと考えます。職場の愚痴などを言っている時間があれば、専門的なことでも専門外のことでもいいので、自己研鑽(自己投資)をしておくべきです。

 

今は何の役に立つかわからないような自己投資も、必ず将来に役立ちます。そもそも、理学療法士として高い収入を得ている人で、自己投資を行っていない人はいません。

 

こうしたことからも、理学療法士としての将来に不安を抱えている人は、まずはスキルアップなどの自己投資に力を入れるべきだといえます。

 

理学療法士として安定した職場へ転職する

理学療法士が働く職場の中でも、比較的安定している職場は存在します。

 

例えば、公立の病院などで働くことができれば、理学療法士として公務員と同じ待遇を受けることができます。また大学病院などは、公務員ほどではありませんが理学療法士が勤める職場の中でも待遇が良い方です。

 

その他にも、母体が大きな総合病院などは福利厚生や退職金などが優れている傾向にあります。

 

その一方で介護業界は、医療業界よりも介護報酬は今後下がっていくことが予測されます。つまり、理学療法士の給料も低くなる可能性が高いです。また、跡継ぎがいないような個人経営のクリニックなども、いつ院長が引退してクリニックが閉鎖するかわかりません。

 

そのため、介護事業所や将来像がはっきりしないような個人経営のクリニックに勤めており、将来に不安を抱えている場合には、公立病院や母体が安定している職場への転職をお勧めします

 

当然ながら、待遇が優れているような職場の理学療法士求人を見つけることは容易ではありません。ただ、他業界へ転職することを考えると、非常にリスクが低い対策だといえます。

 

このように、給料や母体が安定した職場への転職は、将来の不安を解消することにつながります。

 

他業界へ転職する

理学療法士の中には、理学療法士としての将来に全く希望が持てない人もいるはずです。そして、いくら「自己投資をした方が良い」といっても、強い不安や確信の無さから、それすらできない人もいるでしょう。

 

そうした場合には「理学療法士は天職ではなかった」と考えて、他業界へ転職するのも一つの手です。世の中には、理学療法士より給料も高く、安定している仕事もたくさんあります。そして、そうした仕事にやりがいを感じる人もいるはずです。

 

そのため、あまりにも理学療法士としての将来に希望が持てないような人は、他業種への転職も将来の不安を解消するための有効な手段だといえます。

 

ただ、個人的には理学療法士から他業界へ転職することは、余程の覚悟が無い限りはお勧めしません。当然ながら、他業界への転職は理学療法士業界内における転職よりもミスマッチが生じる可能性が高いです。

 

実際に、私の知人で他業界へ転職した人が数人いますが、ほぼ全員が「理学療法士の方が楽で楽しかった」といっています。

 

こうしたことからも、強い覚悟を持っている人以外は他業界への転職は避けるべきだと考えます。

 

今回述べたように、普通に生活していれば理学療法士の仕事自体は無くなりませんし、生活にそこまで困ることはないでしょう。ただ、少しでも余裕のある生活がしたかったり、将来に対して強い不安を抱えたりしているような人は、自己投資に力を入れるか、もしくは「転職」を検討することをお勧めします。

 

そうはいっても、他業界への転職は負担もリスクも高いため、余程の覚悟が無い限りは止めるべきです。

 

そのため、自己投資に注力するか、もしくは給料や母体が安定した職場への転職を検討することが、理学療法士の将来に対する不安を解消する有効な方法だといえます。



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