作業療法士(OT)が公務員として転職する方法:リハビリ求人

 

作業療法士(OT)には、「将来のことを考えて公務員として働きたい」と考える人も少なくありません。退職金や年金、昇給といったことについて考慮すると、一般の病院や施設では不安であり、もっと安定している公務員が人気であることも納得できます。

ただ、作業療法士が公務員として転職できるような求人は、そこまで多くありません。そのため、求人情報を探しても見つけることに苦労したり、採用試験に受からなかったりする人も少なくありません。

 

そこで今回は、「作業療法士が公務員へ転職する方法」について述べます。

 

作業療法士が公務員へ転職するメリット

公務員として働きたいと考える人の中には、公務員における「待遇の良さ」に惹かれて目指す人が多くいます。実際、作業療法士が公務員として勤務することで得られる一番のメリットは「安定性」だといえます。

 

作業療法士が公務員として働く場合、当然ながら公務員に準ずる待遇を受けることができます。

 

そのため、「土日休み」や「定期昇給」「共済年金(*H27年10月以降、厚生年金に一元化)」など、公務員だからこそ受けることができるものがたくさんあります。公務員に対する待遇は、一般的に病院や施設に勤める作業療法士と比べると、かなり充実しています。

 

例えば、ボーナスや退職金などの収入面に関しても公務員の方が待遇は良いですし、産休や育休に対しても、復帰しやすいような条件が揃っています。

 

また、公務員として働く場合、病院でも施設でも、職場の母体は国や県、市になります。そのため、一般の病院と比較すると、経営悪化などで職場が潰れる可能性が低いといえます。

 

具体的には、地方自治体や国家公務員共済組合連合会が運営する病院などで勤めることができると公務員扱いを受けることができます。また、理学療法士や言語聴覚士と違って、作業療法士は精神保健福祉センターで勤務することができるのです。

 

このように、作業療法士が公務員として働くと、さまざまな意味で高い安定を得ることができます。こうした安定性の高さが、公務員として働く大きなメリットだといえます。

 

作業療法士として公務員へ転職する際の注意点

作業療法士が公務員として転職すると、多くの安定を得ることができます。ただ、公務員へ転職したいと考えた場合、いくつか注意しなければいけないことがあります。

 

公務員へ転職する際の2つの注意点について、以下に記します。

 

年齢制限

作業療法士が公務員として働く場合、職種や地域によって異なりますが、入職する年齢に制限があります。

 

一般の病院でも求人情報に「○○歳未満」などと、応募する人の年齢を制限しているところも少なくありません。ただ、このような場合は、まだ応募先としての希望は残っています。病院側を上手く説得することで、求人情報に載っている年齢以上であっても、例外として採用されることもあります。

 

一方で公務員の場合、規定された年齢以上であれば、試験すら受けることができません。

 

そして、公務員の年齢制限は、職種や地域、仕事内容によって異なりますが、多くは28歳が境界線になっている場合が多いです。そのため、28歳を超えていて公務員に転職したいと考えている人は、必ず住んでいる市の役所に「年齢制限に関して」問合せするようにしましょう。

 

応募期間

作業療法士が転職する際には、必ず応募先の求人における応募期間を確認しておく必要があります。

 

ただ、多くの病院の場合は、「応募期間」ではなく「採用人数」で応募できる期間は決まります。つまり、「○月□日まで」といった形ではなく、「△△人」というように、病院が希望するだけの人を確保できたら求人を中止します。

 

一方で公務員の場合、応募期間が明確に決まっています。そのため、指定された期間を過ぎてしまったら、能力が優れていて、その他の条件を満たしていても、また来年の応募開始まで待たなければいけません。

 

そして、公務員の応募は基本的にホームページ上で記載されています。そのため、公務員として転職したいと考えた場合は、早めにホームページを確認するようにしましょう。

 

このように、作業療法士が公務員として転職する場合、年齢制限と応募期間には注意してください。

 

作業療法士が公務員へ転職する方法

作業療法士が公務員として働くことには、さまざまなメリットがあります。また、転職する際には、年齢制限や応募期間といったことに気をつける必要があります。

 

さらに、公務員としての作業療法士求人は、数が少ない上にかなり人気が高い求人です。そのため、求人情報自体が見つからなかったり、応募しても試験に落ちてしまったりすることも少なくありません。

 

そのため、作業療法士が公務員を目指す場合には、作業療法士専門の転職サイトを利用することをお勧めします。

 

転職サイトに登録すると、担当のアドバイザーが付き、あなたの転職活動をサポートしてくれます。例えば、幅広い情報網から、あなたに合った求人情報を紹介してくれたり、今までの経験を活かして採用されやすいように履歴書作成や面接のポイントなどを教えてくれたりします。

 

こうしたアドバイザーを利用することで、作業療法士が公務員として働くことができる求人情報を得やすくなるだけでなく、実際の採用試験にも受かりやすくなります。

 

このように、作業療法士が公務員への転職を考えた場合、転職サイトのアドバイザーを上手く活用することは、転職を成功させるための1つの有効な手段だといえます。

 

今回述べたように、作業療法士が公務員へ転職すると、さまざまなメリットを得ることができます。その一方で、年齢制限や応募期間、求人情報の見つかりにくさ、倍率の高さといった多くの障壁があります。

 

そうしたことを踏まえて、作業療法士が公務員へ転職する場合は、転職サイトを利用することをお勧めします。



リハビリ関係者が転職を考えるとき、転職サイトを活用するとより自分の希望に沿う求人を見つけることができるようになります。自分一人では頑張っても1〜2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉まで行うのは現実的ではありません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できるだけでなく、病院や施設を含め、その他企業との交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって特徴が大きく異なります。例えば、電話だけの対応で素早さを重視する会社があれば、面接まで同行することで難しい案件への対応を得意としている会社もあります。他には、大手企業に強みを発揮する会社があれば、地方求人を多く保有している会社もあります。

これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページで転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。


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