医療保険と介護保険を学び転職を有利する:リハビリ求人

理学療法士(PT)や作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)などのリハビリ職者が就職、転職する時、就職先に関係する能力をアピールすると、採用で有利に働く場合があります。

 

そのため、あなた自身がアピールできるポイントと、就職希望先が求める能力を理解しておくことは大切です。例え、どんなに優れた特技であっても、相手の仕事に関係しないものであれば、評価対象にはなりません。

 

しかし、ほとんどのリハビリ職者が転職、就職する際に、評価されやすい能力があります。それは、「医療保険」と「介護保険」に関する知識です。

 

この2つは、理学療法士(PT)や作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)などのリハビリ職者が働く職場において、ほとんどのところで利用されているものです。そのため、多くの場合、このような法律に詳しいことは、評価されることになります。

 

そこで今回は、医療保険、介護保険に関する知識を持っていることが、なぜプラス評価を受けやすいのか、ということについて解説します。

 

医療保険と介護保険

医療保険とは、医療機関を受診した際に発生した医療費(診療報酬)の一部、もしくは全額を保険者が支払う仕組みのことです。

 

高齢者や1人親の家庭などでは異なりますが、基本的にはかかった医療費の3割を自己負担として病院の窓口で払うようになっています。つまり、残りの7割は保険者が負担するということです。

 

一方、介護保険とは、介護保険認定者が介護サービスを利用した際に発生する介護費(介護報酬)の一部を、保険者が支払う仕組みのことを言います。

 

国が指定した特定の病気がない限りは、65歳から介護保険の認定を受けることができます。介護保険で受けられるサービスは、自己負担額が原則1割負担であり、残りの9割は保険者によって負担されます。

 

理学療法士(PT)や作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)などのリハビリ職者が勤務する職場のほとんどは、医療保険における診療報酬か、介護保険の介護報酬によって組織の収益を得ています。

 

病院を受診する人や、介護サービスを受ける人は、このような保険のおかげで、少ない自己負担額で病院や介護施設を利用したりすることができます。

 

もしこのような保険がなければ、患者さんや利用者さんの自己負担額は膨大なものになります。そして、容易には病院や介護施設を利用できなくなってしまいます。そのため、リハビリ職者が働く病院や介護施設にとっては、このような保険制度は欠かせないものといえます。

 

組織の目的は利益を上げること

どのような組織であっても、利益が十分でないと組織として活動し続けることができません。また、お金を生み出し続けることで、社員にも給料が払えるようになります。

 

これは、どのような業種でも同様です。その中でも、理学療法士(PT)や作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)などのリハビリ職者が働く病院や介護保険施設では、ほとんどの収益が、医療保険や介護保険の制度によって得られています。

 

保険制度を利用することで収益を出しているということは、医療保険や介護保険制度が崩壊しない限り、安定した利益を得ることができるというメリットがあります。

 

一方で、医療保険や介護保険だけでは、利益の限界があります。それは、一般的な商売と違って、価格が設定されているからです。

 

例えば、外来で、運動器疾患に対する理学療法を受ける場合は、20分で1800円(2015年現在)と決まっています。もちろん施設が満たす条件によって報酬額は変わりますし、年齢や通院期間で多少は変化します。しかし、基本的には一定の価格が設定されています。

 

患者さんは、この設定された価格の3割を負担し、残りの7割は保険者から病院に支払われることになります。

 

そのため、理学療法士は、どんなに頑張っても、これ以上の収益をもたらすことはできません。

 

それに対して、医療保険や介護保険などの制度に縛られていない「整体」などでは、そのような設定はありません。20分2000円でも4000円でも、好きなように価格設定ができます。そのため、もちろんお客さんが来ることが前提ですが、値段を高くすればするだけ収益は上がります。

 

つまり、医療保険や介護保険を利用している職場では、これらの保険の範囲内でしか利益を高めることができないことがわかります。

 

保険を上手く利用する

今まで述べたように、医療保険や介護保険を利用している病院や施設は、その範囲内でしか報酬を得ることができません。しかし、逆に言えば、医療保険や介護保険を上手く使うことで、利益を高めることもできます

 

私が話を聞く限りでは、ほとんどの病院や施設において、ちょっとした工夫で得ることができる報酬を請求できていないというのが現状です。

 

例えば、理学療法で言うと、理学療法を行うためには最低でも3ヵ月に1回は、「リハビリの計画書」というものを作成する必要があります。そして、この計画書には2種類あります。それは、診療報酬が発生するものと報酬が出ないものです。

 

理学療法を行うためには、どちらか一方が作成されていれば問題ありません。そして、この2つの作成にかかる手間は、ほとんど変わりません。

 

このような場合、診療報酬が発生しない計画書を作成すると、理学療法を行うことができますが、計画書を作ったことに対する報酬はありません。一方、同じ手間をかけて作ったものであっても、診療報酬が発生する計画書を作成した場合、それに対する報酬を得ることができます。

 

またこれは、最低3ヵ月に1回の作成が定められているだけであり、毎月作って報酬を請求しても問題ありません。むしろ、リハビリの計画を細かく見直すことで、提供するサービスの質も上がります。

 

このようなことは、医療保険や、それに関係する診療報酬についての知識がないとわかりません。これは、介護保険でも同様です。

 

今回述べたように、医療保険や介護保険について知識を持っていることは、結果的に、組織の収益や提供するサービスの質の向上につながるといえます。

 

そのため、、医療保険や介護保険に関する知識を有していることは、理学療法士(PT)や作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)などのリハビリ職者が転職する際に、どのような職場でも評価されやすい能力だといえます。


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